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塾講師の転職は難しい?余裕をもって転職活動をするために今すぐ準備すべきこと

2021/8/16
塾講師の転職は難しい?余裕をもって転職活動をするために今すぐ準備すべきこと

はじめに

塾講師をやってきて、いざ転職を考えた際「塾講師という経歴は転職市場でどのくらい需要があるのだろうか?」と気になる方も多いでしょう。
塾講師一本でやってきた場合、別業種に転職するにしても、塾講師の経験/経歴がその他の職種に活かされるイメージが湧きづらく、転職が難航してしまうのでは?と不安になってしまいがちです。

「塾講師 転職 難しい」で調べると、塾講師一本でやってきた人に対する評価は「社会経験が少なそう」「ビジネスに慣れていなさそう」「指導者目線が抜けなさそう」等の文言を目にします。
実際に塾講師の人は他の職種に就業経験のない人も多く、子供相手の仕事のため、即戦力だと判断されずに忌避されることも少なくありません。

また、塾講師の性質上学期途中に辞めづらく、担当生徒の受験終了まで責任を持たなければならない、という圧力も存在します。
塾講師が他業種へ転職するためには、転職のタイミングや転職先のリサーチが重要になるのです。

戦略的に転職活動をすることが大切

  • 塾講師の離職率

塾講師3年以内の離職率(平成20年度~27年度)
45~48%

塾講師2年以内の離職率(平成28年度)
33%

塾講師1年以内の離職率(平成29年度)
19%

出典:新規学卒者の離職状況(厚生労働省)

厚生労働省が調査している新規学卒者の離職率を元にすると、3年以内に教育・学習支援職を離職している人が約半数弱であることがわかります。
また、平成29年度のデータでも約2割は1年以内に辞めており、離職率の高さがうかがえます。

塾講師の高い離職率の要因として、塾業界がブラックであることが挙げられます。
時間外労働の多さ、不規則な勤務時間、事務処理の煩雑さ、保護者対応、営業…と、塾講師を悩ませる要素は多岐にわたります。
塾の多忙な業務・スケジュールのために、離職する人が後を絶ちません。

  • 塾講師は離職率が高い分、転職をされている方多くもいる

塾講師の転職が難しいとは言え、後ろ向きになる必要はありません。
塾講師の離職率が高いとは言え、退職後に無職になる人は稀です。
多くの場合は転職していることを考慮すると、それだけ転職に成功している人がいるということにも繋がります。
塾講師の転職が難しいからと転職を諦めるのではなく、良いタイミングで辞められるようしっかりと転職対策を施すことが大切です。

転職に有利なタイプと不利なタイプ

  • 転職に有利なタイプ

役職があった/勤続年数が3年以上/35歳以下/転職に対してやりたいことなどの明確な思いがある

参考元:塾講師・教室長から転職するには?成功させるコツを大公開! | すべらない転職

転職が有利になるタイプは塾講師だけではなく全ての転職において言えることです。転職市場では35歳で壁があるとされ、35歳を超えると転職が難しいとされています。

役職に就いていたことでまとめる力やマネジメント能力をアピールでき「塾講師はビジネススキルがなさそう」というイメージを払拭できるため、教室長やエリアマネージャー経験者は有利になるでしょう。
転職先をリサーチする場合は闇雲に探すのではなく、塾講師の経験が活かせそうな職種や「やりたい」と明確に思える職種に絞って慎重に検討することが大切です。

  • 転職に不利なタイプ

新卒1年目/特に役職なく40歳以上/転職が多い人/ブランクがある人/指導者目線が抜けない人/頭でっかちな印象を与える人


転職に不利なタイプは塾講師に限った話ではありません。
一般論として企業側が忌避するような人材にあてはまっていなければ、転職に不利だとは言えないでしょう。

塾講師に対して「勉強しかできなそう」「子供の相手ばかりしていて大人相手のコミュニケーション能力がなさそう」「頭でっかち」と偏見を抱く採用担当者が少なからずいると考え、面接の場では柔軟な対応能力をアピールすると良いでしょう。

業界別の転職戦略方法

  • 塾講師のアピールポイントを把握しておく

塾講師のアピールポイントの例
物事をわかりやすく伝える力/対人コミュニケーション力/人を見る力/問題解決能力


塾講師の大きなアピールポイントとして「人に何かを伝える力」が挙げられます。授業で培った「人に何かを教える力=伝える力(プレゼンテーション能力)」を最大限にアピールすると、ビジネスでの戦力として捉えてもらえます。

塾講師は生徒の授業を担当することはもちろんですが、生徒一人一人の能力や適性を見極めて、志望校に合格するためにスケジュールを組んだり、円滑なコミュニケーションでモチベーション管理も行うため「マネジメント能力」を押し出すこともできるでしょう。
事務系の仕事であれば、教材作成経験を活かしてPC操作や書類作成のスキルをアピールできます。

塾講師の仕事に馴染みのない採用担当者も多いため「ただ学生に勉強を教えているだけ」というイメージを払拭できるようなアプローチをすることが大切です。

  • 役職ごとのアピールポイント

役職ごとのアピールポイントの例
個人塾経営、教室長、エリアマネージャーなど:マーケティング力やマネジメント力


教室長等の役職経験者の場合は、保護者に対する営業の経験・実績や、アルバイトのシフト管理等の「教室運営のマネジメント」という点もアピールできます。

注意点としては、どれだけの生徒を入塾させたか、どれだけの利益を出したかという話は守秘義務の範疇にある場合も多いので、あくまで自身の営業スキルをアピールするだけにとどめておいた方が無難です。

教室長などは特に業務量が多いため、塾でこなしていた多岐にわたる業務を紹介しながらさまざまなスキルを身につけたこともアピールできるでしょう。また、個人塾を経営している方は経営経験や実績を押し出していくと「経営者目線で考えられる」という評価に繋がる可能性もあります。

塾講師は退勤時間が遅く転職活動を進めにくい


上記のグラフは塾講師の一日の例です。
平日の塾講師は基本的に学校の放課後に授業をするため、午後の勤務が中心となります。午前中の空き時間が多いものの、終電間際まで仕事することも多いため帰宅時間が遅くなり、そこからご飯やお風呂を考慮すると自由時間もあまりありません。

転職先が朝~夕方までの職場だと仮定すると、塾講師の生活をしながら転職活動をするには生活時間に無理が生じてしまうことになってしまいます。

また、新年度での転職を目指す場合でも、シーズン的に受験のイベントが多くなってしまうため、模試等の試験監督や生徒の引率等の仕事で休日がなくなることもありえます。

塾講師のハードな仕事をこなしながら転職活動をすることはとても難しいため、転職活動する期間を多めに見積もり、あらかじめスケジュール調整をしながら休日を上手に使って転職活動をしましょう。

辞めてから再就職する際に準備しておくこと

転職活動期間が長く取れない場合や、塾講師の仕事が忙しくて転職活動に割く時間がない場合はどうしても勤務スケジュール上転職活動が難航してしまうことになります。

塾講師を辞めたいと思いながらもずるずる続けてしまい、35歳を過ぎてしまって転職しにくくなるという事態を避けるたいものです。
どうしても転職活動に充てる時間の目途がつかない人には、一旦塾を退職してから失業手当を受け取りつつ転職活動するという手があります。失業手当を受け取る際は離職票を早めにもらうようにしましょう。

注意したいのは、失業手当の受け取り期間です。
失業手当は待機期間と言って受給できない期間が7日間あり、最速でも振込まで1ヶ月、自己都合の退職の場合は3ヶ月後になってしまい、収入がない期間ができてしまいます。

退職後早くに転職が決まればいいですが、3ヶ月の無給期間を経ることを考慮すると心許ないです。もし退職後に転職活動を始めるなら、無収入の期間に備えて副収入源を確保すると良いでしょう。

今のうちに副収入源を確保しておこう


転職活動を成功させるために、あらかじめ副収入源を確保しておくことをおすすめします。転職活動をする上で重視したいポイントとして「時間の融通が利く」「塾講師の経験を活かせる」「単価が高い」仕事を選びましょう。
条件の合う副収入源として、オンライン家庭教師がおすすめです。

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また、塾講師の経験を活かしてマナリンクメインで活動することも可能です。
経歴や実力が評価されるのでやりがいを感じられ、ワークライフバランスを重視した生活の後押しにもなります。

まとめ

塾講師は他業種と比べ転職が難しい傾向にあります。
なぜ塾講師の転職が難しいのかを分析し、塾講師への固定観念を覆すように自己アピールへと繋げることが大切です。
転職の条件に関してはは塾講師に限らずその業種でも共通しているため、転職しやすい基準と照らし合わせて転職活動に移行しましょう。

また、塾講師は転職活動に適していない勤務形態が多く、思うように転職活動が進められない場合があります。
塾講師をしながらの転職活動が厳しい場合は、塾を退職し失業手当を受け取りながら転職活動をするほか、副収入源を確保してじっくり転職活動する方法が有効です。

オンライン家庭教師をはじめとした、塾講師の経歴を活かしながら時間の融通が利く仕事がおすすめです。

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