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予備校講師に将来性はある?気になる年収ややりがい、独立について解説!

2021年6月17日
予備校講師に将来性はある?気になる年収ややりがい、独立について解説!

予備校講師は将来性があるのか


結論からお伝えしますと、授業のオファーが絶えない人気講師なら将来性があります。
ここでは、その理由と予備校含む学習塾全体の市場動向についてお伝えします。

市場規模について

文部科学省の発表によると、2018年度の小学校、中学校の在学者数は過去最低を更新、高等学校の在学者数も前年度比4万5千人ダウンと、学習塾・予備校業界全体の顧客層の人口が減少し続けています。
また近年では、大学入試そのものの抜本的な改革や、推薦入試での学生獲得に力を入れる大学が増えたことにより、一般入試での大学入学者が全体の半数程度に留まる現状です。
このことは一般入試対策をメインに行う予備校にとって痛手となり、生徒獲得に向けた熾烈な価格競争が始まったことで、今後は予備校講師の給料や待遇が落ちることも想定されます。

特定の講師が人気

一般的に、予備校講師の給与は基本報酬×担当コマ数という形の歩合制です。
スケジュールの自由度が高いため、複数の予備校を兼任する予備校講師が多く、複数の予備校から授業のオファーを受ける(=人気に応じて給与が高くなる)という図式です。

中には年収数千万円を稼ぐカリスマ講師も存在し、カリスマ講師になれば担当科目の教本などを執筆して副収入を得ることもできます。
そのため、予備校講師としてのスキル・給与を共に着実にアップさせ、人気講師になれば将来の見通しは明るくなります。

業界にはメリットも

なお、学習塾・予備校業界には明るい兆しも見られます。
それは、今後も今後も少子化が続き、長期的には市場が縮小していくことが予想できる一方、少子化の影響から1人の子どもに対する教育費用や、小中学校の受験を検討する保護者が増加していることです。

自分の子どもをできるだけ良い大学に入れたいと考える保護者も多く、今後も予備校には一定の需要が見込めます。
そのため、市場全体として急激に縮小することは無く、少子化の影響を受けながら緩やかに縮小していくことが想定できます。

将来、個人で予備校を設立は可能?


予備校講師の中には「いつかは自分の塾を持ちたい」という願望から、独立・開業する人が少なくありません。
つまり結論からお伝えすると、将来的に個人で予備校を設立することはできます。

しかし、成功させるにはいくつかのポイントがあります。
ここでは、成功を収めるための3つのポイントを解説します。

経営理念を持つ

どのような業種でも必要不可欠な「経営理念」。
予備校を経営する場合は、併せて「教育理念」も必要となります。

この二本柱がしっかりしていなければ、独立・開業を実現したとしても次第に会社は弱体化していき、集客に繋がらず、残念ながら廃業するケースも多々あります。
「どんな生徒を育てたいのか」「最終的な到達点は?」を念頭に置き、その実現に向けて努力する姿勢がないと、塾の経営は成り立ちません。
予備校講師として勤務する中で、このような理念を育みましょう。

フランチャイズ

独立を考える際には、経営母体がしっかりとしている大手塾のフランチャイズに加盟するという手段もあります。
完全な独立・開業とは言い難いかもしれませんが、「雇われ塾長」として塾全体の運営を担うことができるため、一講師では得られない経験を積むことができます。
フランチャイズ経営は、将来的に独立するためのトレーニングと捉えることもできます。
大手塾のフランチャイズであれば、運営・営業等のノウハウも確立されているため、安心して職務にあたれるというメリットもあります。

しかし、一方でマニュアル通りの経営となるため、思い描いていた独立・開業と異なり違和感を覚える人も多々います。
時には葛藤が生じ、フランチャイズを脱退するというケースも珍しくはありません。
この際に注意しなくてはならないことは、フランチャイズ元との契約規約に抵触しないことです。
残念ながら、契約違反を指摘され係争せざるをえない場合も少なからずあるため、しっかりと契約内容を確認しておくことが大切です。

立地や競合相手の有無

予備校に限らず、開業する際は立地が大切です。
近所に高校がないなど、そもそも高校生の流通量が少ない場所や、すでに複数の予備校があるような激戦区に立地した場合、集客に苦戦を強いられます。

飲食店などと比較すると、若干立地の重要性は下がりますが、やはり人口の多い地域・人通りのある場所に開くに越したことはありません。
近年では少子化に加えて、Webを利用しての学習も一般的になりつつあるため、予備校業界を取り巻く環境も変貌しています。
開業する場合は、しっかりとした理念と事業計画(リサーチ)が必要です。

予備校講師の平均的な年収


年収査定データの統計によりますと、予備校講師の平均年収は372万円です。

国税庁調査によると、民間企業で働くサラリーマンの平均年収は441万円となるため、全体の平均と比べると60万円程度低いという結果になります。

ただし、あくまでも平均であった、中には上述したようなカリスマ講師もいるため、年収の幅は225~1,000万円と広いです。
ちなみに予備校講師の月収は、平均約27万円程度です。

名物講師が在籍する大手予備校では、全国の校舎で教鞭をとることができます。
また、単科ゼミのような重要なコマ(授業)を任せられることもあり、授業1コマの単価が上がるとともに、授業数が増え年収が跳ね上がる傾向にあります。
大手予備校の人気講師になれば、年収3,000万円以上も夢ではありません。

予備校講師のやりがい


上述した通り、予備校業界では一部の人気講師が一人勝ちする傾向にあります。
カリスマ講師以外の予備校講師はどのようなモチベーションで授業に臨んでいるのでしょうか?
ここでは、予備校講師のやりがいをについて解説します。

学力アップ・成長が見れる

「教えることが好き」な気持ちを持っている方は、人と関わることが好きです。
生徒の学力が上がった、成長が垣間見えたことに対して喜びが得られます。

このような経験ができるのは、教育業界ならではと言え、職種は限られます。
驚くほど速い子ども達の成長速度の中、学力面でサポートし関われることは、塾・予備校講師の醍醐味の一つと言えます。

達成感・充実感を得やすい

予備校講師には、明確な到達点があります。
それは生徒が「志望校に合格する」ための「学力をつける」ことです。

塾や予備校を利用する生徒達は「問題を解けるようになりたい」「志望校に合格したい」など、各々の抱える課題を解決することを目的としています。
一筋縄ではいかない場合も多々ありますが、大変な経験をするほど、課題をクリアした時の達成感・充実感は他の何物にも代えがたい宝物になります。
生徒が課題を解決した際の笑顔を見たり、嬉しい報告を受けることが楽しくて、学生アルバイトから正社員へと就職する人材も多くいる職業です。

尊敬・感謝される職業

教員や塾講師、家庭教師など「教える」仕事は生徒や保護者から「先生」と呼ばれ、授業・指導に対して感謝される機会が多い職業です。
社会的地位の高い職業である一方、責任の重い仕事と言え、やりがいは感じられますが、生徒の学力を確実に上げる経験・スキルが求められます。

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まとめ


予備校講師は、一部の人気講師になれば将来性のある職業です。

しかし、少子化によって市場全体の規模は縮小が見込まれています。
一方、オンライン授業を展開するオンライン家庭教師の需要・実績は急増しています。
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