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【大学教員を辞めたい方必見】すぐ実践できる転職を成功させるコツ

2022/7/12
【大学教員を辞めたい方必見】すぐ実践できる転職を成功させるコツ

はじめに

大学教員の過酷な労働環境が問題になり、ニュースで目にすることも少なくありません。「やりがい・権威のある職業」と思われる裏で、辞めたくても辞められない大学教員がいるのも事実です。「辞めたい」と感じている多くの大学教員が辞められない理由として「大学教員は潰しが効かない」「文系の院卒は就職先がない」「他の業種の経験が乏しい」というイメージが定着してしまっていることが挙げられます。
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本当に大学教員は転職しづらいのでしょうか?この記事では、大学教員の離職事情と転職先、副業についてご紹介します。

大学教員の離職率

①離職率

出典:日本の大学教員の女性比率に関する分析(科学技術・学術政策研究所)

実際にデータで見ると定年で離職している人が少なく、その他の理由で離職率が高いことがよくわかります。外国人の離職率が高いように見えますが、離職者全体に対して外国人の割合は5%ほどです。
次に、離職の理由について見ていきましょう。

②離職の理由

出典:日本の大学教員の女性比率に関する分析(科学技術・学術政策研究所)

離職者全体で見ると「定年退職」を理由とした離職は3割程度です。また、離職者全体だけでなく全ての国籍・性別で「転職」が「定年」を上回る結果となっています。離職者の全体数から見ると男性がほとんどを占めていますが、男性は女性と比較すると定年する層が多く、転職する割合は女性とほぼ同じ比率というのが現状です。

転職している層が3割超という結果から見て、やはり「辞めたい」と感じ実際に転職する大学教員は少なくないのでしょう。

転職や異動など現在の勤務先の大学を辞める場合のタイミングはこちらの記事で解説しています。
スムーズに進む!大学教員の異動のタイミングとは?

大学教員からの転職先【待遇や給与は?】


大学教員の主な転職先

  • 民間企業の研究職
  • 教育関係(塾・予備校講師・家庭教師等)
  • 他業種(未経験)


①民間企業の研究職(専門分野)
〈 平均年収:およそ500万円 
※分野・企業の規模によって大きく変動します。
昇給すれば更なる高給が望めます。

  • 最終学歴が重視され、修士・博士号があると有利になるため大学教員に向いている
  • 海外企業と提携したり海外転勤もあるので語学力が重要になりやすい
  • 自身が現在行っている研究分野が企業の需要に合うかどうかで転職先を見つける難易度が変わる

参考元:民間給与実態統計調査(国税庁)

大学教員の経歴や知識が活かせる転職先と言えば、研究していた同分野の民間企業の研究職です。分野・企業によっては大学教員よりも高水準の給与が期待できます大学教員の労働環境と比較すると民間の方が働きやすい、という例も多くあり、需要の高い分野だと大学関係のコネクション・企業のヘッドハンティングで転職するケースが多々見られます。

現在、理系だとメーカー等の転職先も多く待遇が良い一方、文系分野だと民間の研究職は見つかりづらいです。文系でも統計や調査スキル、法律の知識を活用できるケースもあるので、文系だからと言って転職先が全く見つからないというわけでもありません。

民間企業と大学教員の働き方の違いについてはこちらで詳しく解説しています↓
大学教員におすすめの転職先まとめ【民間企業と大学教員の違いも解説】

②教育関係
〈 平均年収 〉
塾講師:およそ370万円(平均年齢35歳)
家庭教師:およそ360万円
教員:およそ660万円(平均年齢42歳)

  • 大学教員と比較すると塾・家庭教師は給与が下がる可能性がある
  • 教員になるには教員免許が必要

参考元:平成27年度賃金構造基本統計調査(厚生労働省)
    家庭教師の仕事の年収・時給・給料情報/求人ボックス

研究職以外の教育関係の仕事というと「塾」「家庭教師」「小・中・高校教員」がメジャーなものとして挙げられます。教育関係の職はどれも大学教員をしていたことが大きな強みになりやすく、自身を上手に売り込めれば上記の年収を超えることも可能でしょう。

学校教員になるためには教員免許が必要ですが、公立学校に就職したい場合は教員採用試験を通過する必要があります。私立学校だと教員採用試験はなく、さまざまな就職方法があるので経歴を武器にしやすいでしょう。学校教員の懸念材料として、学校選びを慎重に行わないと大学教員時代と労働環境が変わらない可能性があることが挙げられます。
転職活動の際には給与と併せて労働条件を確認しましょう。

③他業種(未経験)
〈 平均年収(全年齢平均) 〉
事務職:250万~400万円
建設業:およそ340万円
情報通信業:およそ400万円
運輸業・郵便業:およそ300万円
卸売・小売業:およそ350万円
金融・保険業:およそ460万円
宿泊・飲食サービス業:およそ280万円
製造業:およそ320万円
医療・福祉業:340万円
参考元:【一般事務の年収・給料】給与の相場や手取り額をわかりやすくご紹介/JobQ
    令和元年賃金構造基本統計調査(厚生労働省)

教育業以外にもさまざまな業種がありますが、大学教員から転職するのにネックになるのはやはり「未経験」という部分でしょう。全くの別畑になってしまうので、経験者優遇の業界だとどうしても不利になってしまいます。所持している資格を活かせる職を中心に探したり、資格が有利となる職の該当資格を取得すると資格枠で就職できる可能性が高まります。

特に未経験の業界は年齢が上がるほどに転職しづらくなってしまうため、もし興味のある業界がある場合は早めに転職活動に向けて準備を始める必要があります。

大学教員の転職は成功しやすい?


大学教員は博士号を持っていることや専門分野に特化していることを武器にできる業種への転職は比較的有利に運べます。しかし、大学教員は潰しが効きづらいという側面もあり、アルバイト等で経験した仕事以外は向き・不向きすら不明瞭になりがちなため、ある程度自己分析した上でどの業種で自身の力を発揮できそうかを慎重に検討しましょう。

大学教員時代に獲得したスキルを活かせる職業や、勉強できることを活かして難関資格を取得したり、語学力を磨くとより自分を売り込みやすくなります。

転職の流れ

転職活動をする場合、どの業種でも基本的な転職の流れは同じです。もし企業の研究職に転職したい場合は、研究分野によっては教授や研究室のコネクションで専門分野の企業やメーカーの研究室に就職できることも多いです。

もちろん、どの業種でも目当ての企業の求人を探したり、転職エージェントに登録する方法もあります。公立学校の教員の場合のみ、自治体の教員採用試験を突破しなければなりません。

【年齢別】大学教員の転職の難易度

大学教員に限らず、転職活動において年齢は大切な要素です。大学教員の場合、年齢によって転職の難易度はどのように変わるのでしょうか?

  • 20代

20代は求人数も多くあり、比較的どの業種にも転職しやすいです。企業への就職は理系か文系かによっても難易度が違ってきますが、20代だと未経験の他業種でも比較的転職しやすいでしょう。塾・家庭教師に転職しても高学歴を武器にキャリア形成がしやすいです。

教員から民間企業に転職された方に、転職のきっかけや転職方法、現在の生活についてインタビューしました!
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  • 30代

20代に比べると求人数は減りますが、企業の研究職に転職する際は大学教員としてのキャリアを武器できます。専門分野によっては海外の研究に携わった経験や語学力を前面に押し出すと良いでしょう。

成果を出していると企業からヘッドハンティングされるケースもあるので、転職を検討していたらチャンスをものにできるようアンテナを張ることが大切です。

  • 40代

通常の転職活動と同じく、転職は年齢が上がるほどに難易度が高くなる傾向があります。特に40代の大学教員ともなると企業から「使いづらい」と思われてしまうケースも多く、求人数も大幅に減少します。需要のある専門分野にて成果を上げている場合は企業の研究室から声がかかる場合もありますが、未経験の業種に関しては転職活動が難航してしまう可能性があります。

自治体によっては40代は教員採用試験を受けられないところもあり、私立学校もしくは年齢制限のゆるい自治体に絞る必要があります。

転職時の注意点

研究分野によって転職の難易度が大きく変わる大学教員ですが、潰しの効きづらい分野だからと言って諦める必要はありません。例えば文系の大学教員だったとしても、研究のために身につけた資格やスキル(統計や社会調査等)を欲している企業もあります。必ずしも自分の研究分野を活かせるわけではありませんが、どんなスキルを持っているのか、どのような職業なら身につけたスキルを活かせるのか企業研究と自己分析を怠らないようにしましょう。

また、未経験の分野に絞る場合はあらかじめどのような仕事なのか、待遇や一日のスケジュール等を調べ、仕事を続けられそうかどうかをじっくり考えましょう。

転職するなら副収入を作っておくと安心


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こちらの情報は執筆段階でのリサーチ・状況において執筆されたものであり、随時内容のメンテナンスを行っておりますが、 現時点での正確性を保証するものではございませんのでご了承いただけますと幸いです。